職歴を詐称する人は意外に多い？中途採用時の対策について

2022.01.17

企業にとって、職歴や経歴を詐称している人を採用したくないのは当たり前のことですが、少しでも自分をよく見せたいのか、詐称について調べている転職者は意外に多いです。

もしこういった人を採用してしまうと、持っていると思っていたスキルがなく実務に支障が出てきたり、逆に採用された側が自分にはできないと感じて早期退職につながってしまうこともあり、いい部分が何もありません。

このミスマッチの雇用を防止するために、採用側としてどう注意すればいいかを解説します。

職歴詐称対策には、採用フローの見直しが必要

職歴や経歴詐称対策をするには、採用フローをもう一度見直してみる必要があります。

ただありきたりな面接をすること、履歴書や職務経歴書に書いてある文章をうのみにすることではもちろん職歴詐称は見抜けません。

採用するには時間も経費もかかりますので、しっかりと見直すことができない、そもそも採用に時間をかけることができない担当者の方もおられると思います。

しかし、採用した後解雇するとなると、入社時に必要だった各種手続き、入社後社内の業務内容を教える育成担当者の時間など、さらに無駄になる時間が増えてしまうことも明らかです。

なので、転職希望者を集めるサービスを見直すよりは、採用フローを見直すことが効率がいい方法の一つとなります。

ここからは、実際の採用フローにそって、それぞれ取れる対策をお伝えしていきます。フローは全部で4つに分けてあります。

【書類選考】履歴書の確認で特に意識しておきたいこと

書類選考の時に職歴や経歴の詐称を見抜くことは難しいですが、意識しておくことで詐称の発見につながることがいくつかあります。

いわば、面接で本当のことを書いているのかを確かめるために、情報収集をしておくフェーズだと考えましょう。

たとえどれだけ優秀なことが書いてあっても、ただすごいと考えるのではなく、「この部分は面接でぜひ掘り下げて聞きたいところだ」と考えることが必要です。

特に意識してみておいた方がいいのは以下の５つです。

履歴書

・学歴

・スキル

職務経歴書

・転職回数、在籍期間

・役職

・就職企業

【一次、二次面接】職歴・経歴詐称対策における質問内容

面接時間は企業によってさまざまですが、一般的には30分から1時間と言われています。

その短時間で応募者の全てを知ることはもちろん不可能です。質問内容によっては、たとえ面接に何時間かけたとしても詐称をしているかどうかわからないこともございます。

限られた時間の中でどんな質問をするのかを考えるときに重要なことは必ず「自社がその応募者に求めている部分を踏み込んで聞く」質問を作ることが必要です。

職歴・経歴詐称対策における質問内容の例

スキルが直接業務に直結するような必須スキルを詐称する人はほとんどいません。

ただしワードやエクセルなどどんな人でもある程度の知識はあるもので、歓迎スキルに設定しているものがある場合、少しの質問なら答えられると思い、できると書いてしまうかたがおられます。

歓迎スキルこそ、もっともミスマッチが起こりやすい部分かもしれません。

社風や会社として聞きたいことももちろん重視する

もちろん、会社によって面接でする質問は社風や面接担当者の性格によってさまざまですので、おでんの具は何が好き？など気をてらった質問や、頑張りたいことはどんなこと？など実際の仕事への意欲に関する質問も取り入れながら、限りある時間をできるだけ有効活用することが大切です。

ちなみに、絶対にしてはいけないことは、履歴書の情報を完全に信頼して質問の回答を聞くことです。

わかりやすいように顕著な例を申しますと、超有名大学卒と履歴書を詐称しているかたに学歴に関すること以外を質問し、その回答に対して「〇〇大卒はやっぱり頭がいいな」とフィルターがかかった状態で受け答えるなどがあります。

この場合、一度も疑うことをしないまま、プラスの評価が積み上がってしまい、ミスマッチや早期離職につながってしまいます。

【最終面接前】職歴詐称の可能性をほぼなくしておく

繰り返しますが、面接、特に最終面接以外のフローは一人一人に長い時間は取れません。

例えば、そもそもの志願者が多く、書類のチェックや面接に時間をさけない場合や、繁忙期など、採用担当側の仕事を理由に想定よりも面接時間が短くなってしまうこともあります。

そのため想定している質問があったとしても、全て志願者に聞けるかどうかも怪しいところです。

なにより、一人一人にオンリーワンの質問をするタイミングは最終面接がほとんど。それまでのプロセスでは、どちらかというと、採用を効率的に進めるためにテンプレート化されていることも多いと思います。

とはいっても、最終面接の時に詐称していないか確かめる質問をするのも難しいところです。どちらかというと、会社に合うか、どれほどの覚悟があるか、どれだけ会社が好きかを質問し、その回答を信じて採用に結びつくケースが多いです。

職歴詐称は第三者チェックを利用して手間なく対策できる

そんな最終面接を、不安なく、したい質問だけしてリスクのない採用を実現するためには、第三者チェックが必要です。

第三者チェックとは、対象者の経歴や職歴が正しいかどうかを、対象者の知り合いや元同僚などのインタビューを通じて独自に調査する探偵のようなものです。

会社内ですることもできますが、調査の時間やコストがかかり、採用者の業務をさらに圧迫してしまいます。また、個人情報保護法に抵触するリスクがありますので、その対策に長けた第三者チェックのサービス、レキシルをおすすめします。

レキシルの詳細はこちら→→→https://rekishiru.jp/lp04/

レキシルの第三者チェックをおこなうことで、詐称のリスクをほぼ100％なくして最終面接に臨めます。また、最終面接前だと調査する対象者も限られていますので、コストも抑えられます。

【最終面接】不安なく、聞きたいことを聞く

第三者チェックをおこない、何も問題がなければ、そのかたが何も詐称をしていないことがわかります。また、それまでの採用フローでも、自社が聞きたいことを聞いても、したいことをしても問題ないですし、そもそもフローの見直しもほとんど必要ありません。

最終面接では、これから共に働いていく際、貴社にどのような利益をもたらすか、性格を理解しどの部署につけるのが理想かなど、不安ゼロの状態で確かめたいことを確かめてください。

まとめ

人は経歴だけで決まるものではなく、性格や姿勢も採用に考慮すべき大事なポイントです。しかし、詐称した人というのは、言い換えれば少しでもよく見せようとすれば嘘をついてもいいと考えてしまう人ですので、会社としてははっきりさせておいた方がいいでしょう。

会社の利益にも直結する詐称の問題。そこが信頼できると、面接で疑心暗鬼な部分が少しでもなくなり、採用フローのスケジュールに余裕ができたり、本当に雇いたい社員を雇えるのではないでしょうか。